～ 日本はトップレベルに！しかし、その実態は…？　～

昨年12月初旬に、国際機関「経済協力開発機構」（OECD）が3年に1度行う「OECD生徒の学習到達度調査PISA（Programme for International Student Assessment）」の結果が発表されました。PISAは、世界各国の15歳を対象とし、単純に知識量を問うのではなく、学びと実生活を結びつけた思考力や読解力などを問うのが特徴。3分野に分かれています。

22 年調査では、数学的リテラシーと読解力において、生徒の解答結果に応じて出題内容が変わる「多段階適応型テスト（Multi Stage Adaptive Testing : MSAT）」手法が導入されました。これにより、生徒の能力をより高い精度で測ることができ、生徒の能力の高低差についての実態が把握しやすくなります。また、3分野以外にも、革新分野としてクリエイティブ・シンキング調査が新たに導入されました。25年にはデジタル社会での学習能力調査も行われる予定です。この革新分野について、日本では18年以降の参加を見送っています。

日本は「読解力」が前回の15位から3位、「数学的リテラシー」も6位から5位、「科学的リテラシー」も5位から2位へと浮上。3分野すべてが世界トップレベルでした。また、前回3分野ともトップだった北京・上海・江蘇省・浙江リージョンに代わり、シンガポールがすべてトップとなりました。

PISAは前々回15年調査からコンピューターで出題・解答する形式になり、前々回、前回と読解力の順位が落ち、要因の一つに端末操作に日本の生徒が不慣れだった点が指摘されました。その後、政府のGIGAスクール構想で端末が1人1台になり、文部科学省は、端末を使い慣れたことも順位を押し上げた要因の一つとみています。実際、授業でのICT機器の活用調査について、18年の時点で日本はOECD加盟国で最下位の利用率でしたが、22年調査ではOECD平均を上回り5位まで上昇しています。また、コロナによる休校期間が他国より短かったことも影響した可能性があると言われています。

一方、PISAでは毎回、3分野のうち1分野を重点調査しており、今回は数学的リテラシーが対象となりました。日本は「数学的思考力の育成」の指標値が、OECD加盟国の中で下から2番目。数学の授業で日常生活と絡めた指導を受けておらず、数学を用いて生活で直面する課題を解決する自信も低い傾向が浮かびました。

また、通信制高校は対象外。テスト日に不登校などで欠席した生徒も受けていません。通信制高校の生徒は近年増えており、23年度の学校基本調査の速報値では、高校の全生徒数の1割近くを占めるまでになっています。また、高校の不登校の生徒は22年度の「児童生徒の問題行動・不登校調査」では約6万人で、2年前と比べて4割も増えています。PISAが、「学校への所属感」で生徒のウェルビーイング（幸福度）を測っているだけに、これらの生徒を除外した調査は、日本の高校生全体の実態をふまえていると言えるかどうか疑問だと、指摘する人もいます。なお、小・中学校における不登校児童生徒数は299,048人であり、前年度から54,108人（22.1％）増加し、過去最多。認定NPO法人「カタリバ」は、中学生の約15%に、授業不参加や「形だけ登校」といった「不登校傾向」があるという調査結果を発表しました。

　Truthも不登校児の問題に取り組むため、昨年10月フリースクールを飯田橋校で開校する予定でしたが、諸般の事情で開校できず、今年2/6に練馬校でフリースクール「i-school」（https://ischool-ta.jp/）を開校いたしました。できるだけ多くの子供たちに学びを届けたいと思います。周囲に不登校でお困りの方がいらしたら、ご紹介いただけると幸いです。よろしくお願いいたします。

トゥルース・アカデミー代表　中島晃芳